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ジャパンディスプレイがプロジェクト参画 　九州大学　　　 有機ＥＬ研究が加速

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　九州大学（福岡市東区箱崎６丁目、有川節夫総長）は伊都キャンパス（同市西区元岡）で進める「スーパー有機ＥＬ」の研究プロジェクトで、ソニーなど国内大手家電メーカー３社が出資する株式会社ジャパンディスプレイ（東京都港区、大塚周一社長）と共同研究を進める。
　７月２５日に同社が同プロジェクトへの参加を表明したことで、人員交流や資金面など同社の協力を得ながら、研究に注力することになる。同学では、液晶やプラズマディスプレイなどに代わる次世代の薄型ディスプレイ有機ＥＬデバイスの研究開発を進めており、今回の同社参画でレアメタル（希少金属）を使わずに高い発光効率を実現する新材料の開発やパネル化などの分野での開発が進むと期待される。同プロジェクトは、２００９年に安達千波矢同学教授が内閣府から国内トップの３０人の研究者の一人として選ばれ、研究課題「スーパー有機ＥＬデバイスとその核心的材料への挑戦」が採択されたことで発足。翌１０年４月に研究機関「最先端有機光エレクトロニクス研究センター（ＯＰＥＲＡ）」を設立し、国から４年間で約３２億円の助成を受け、東芝などの民間企業、広島大学や京都大学などの他大学と共同研究を進めていた。同学では、「国内大手のジャパンディスプレイの参画表明は、研究にとって大きなプラス。３～５年間で世界のトップを目指すというプロジェクトの目標に一歩近づいた」と話している。
　ジャパンディスプレイは１２年４月設立。資本金は２３百億円。従業員は約６２百万円。産業革新機構が７０％の筆頭株主で、ソニー株式会社、株式会社東芝、株式会社日立製作所が１０％を出資している。