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約半数が災害に備えて食品や飲料水をストック 　ジーコム　　　 県内居住者の防災意識に関する調査

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　市場調査、マーケティングなどを手掛ける株式会社ジーコム（福岡市博多区古門戸町、村上隆英社長）が６月１１日に公開した福岡県居住者の防災意識に関する調査で、約半数が災害に備えて食品や飲料水をストックしていることが分かった。
　調査は福岡県在住の２０歳以上の男女５００人を対象に５月７日から５月１２日までインターネットで実施し、男女別、世代別で構成。災害に備えた非常食は飲料水が３８・２％でも最も割合が高く、インスタント食品が２６・０％、缶詰が２５・６％と続いた。年代別でみると、６０代は５０代以下に比べてストックの割合が高い一方、２０代は６割がストックしていないと回答した。
　調査レポートは全６ページで、同社では社員派遣による同調査結果レポートの説明も実施している。