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約半数が「野菜は国産品しか買わない」  ジーコム    食の安全・安心に関する調査


 市場調査、マーケティングなどを手掛ける株式会社ジーコム(福岡市博多区古門戸町、村上隆英社長)は、福岡県在住の20歳以上の男女を対象に「食の安全・安心」に関する生活意識調査を実施した。
 調査はモニター男女361人を対象に、7月23日から同28日までインターネットで実施し、男女別、世代別で調査。生鮮食品購入時の注意点は「鮮度」が飛び抜けて高く、野菜76・5%、果物75・7%、魚79・9%、肉67・4%だった。魚や肉に関しては野菜、果物に比べて消費・賞味期限への割合が高く、肉35・4%、魚33・5%だった。生鮮食品の産地と購入については、「日本国産しか買わない」の割合が野菜47・6%と最も高く、次いで肉32・3%、魚26・4%と続いた。また、産地別の許容度は、果物はフィリピンが67%、魚はノルウェーが64・9%、肉はオーストラリアが90%の割合で購入しても良いと思うと回答。アメリカ、オーストラリア、ニュージーランドはいずれのジャンルでも許容度が高く、魚以外は約半数が許容している。性別では男性、年代別では20代が外国産生鮮食品への許容度が高い。最生鮮食品の店頭販売で産地表示の信頼度は75・4%で、性別や年代でも違いは見られなかった。
 調査レポートは全9ページで、同社では社員派遣による同調査結果レポートの説明も実施している。