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外食をする割合が変わらないが5割  ビスネット    食事に関する調査で


 消費者調査・コンサルティングの株式会社ビスネット(福岡市中央区天神4丁目、久留百合子社長)は、8月11日、食事に関するアンケート調査結果を発表し、5割が外食をする回数は変わらないなど、不況の中でも外食回数は変化がないことが分かった。
 これは同社が定期的に行っている消費者調査で、同社に登録している消費生活アドバイザー百人の回答を集計したもの。「昨年と比べて外食する回数に変化があるか」との問いでは、「変わらない」が51%ともっとも多く、次いで「少し減った」が20%、「少し増えた」が13%で、外食の回数にはあまり変化がないことが分かる。また「昨年と比べて調理済み冷凍食品の使用に変化はありますか」の設問には「変わらない」が56%でもっとも多く、次いで「少し増えた」が17%、「少し減った」、「減った」が11%で、こちらもあまり変化は見られない。「昨年と比べてお惣菜を買う回数に変化はありますか」の設問には「変わらない」が63%でもっとも多く、次いで「少し増えた」が11%、「少し減った」が10%だった。自由記述欄には「手作りしたくてもなかなか時間がないのが現状。お惣菜や冷凍食品をうまく取り入れて、バランスのとれた食卓になればいいと思う」や「素材などは気にする程度でこだわってはいない。こだわり始めるとコストがかかるし、気にし始めるととまらない問題だから」などといった回答が寄せられた。久留社長は「マスコミ報道などで、不況で外食をする回数が減っているという部分が強調されているが、調査結果を見る限りでは、消費者の意識にあまり変化は見られない。しかし、サービスや素材にこだわる消費者が増えているのも事実で、外食産業などは生き残っていくための工夫は必要となってきている」と話している。同調査は7月6日から7日の2日間、メールによる回答選択方式及び自由記述形式で実施された。